SHIN商標

Human Relations SHINは
人と人との繋がりを大切にし、円滑なコミュニティ形成を目的とした活動を推進します。中でも防災・減災に関するセミナーやワークショップを中心に開催し、緊急時の不安軽減のお手伝いをいたします。

過去1年以上前の事業内容はメニュー「事業履歴」から該当年度をダウンロードして閲覧覧下さい

取得商標登録2区の内容
 (2017年) 

商標
  • 1区:緊急時の警笛(Emergency whistle)を製作し販売               「縮災」の重要な警笛、オリジナルデザインの板笛の製作販売
  • 2区:セミナーの開催                                          防災・減災に伴うコミュニティ形成の為の取組みとして必要なセミナー      物づくりワークショップを開催又サポートいたします

    【運営制度一部変更のお知らせ] 
    「SHIN」はマンション管理者協会のご協力で、2012年7月よりコミュニティツールとしての「出前カルチャースクール」を発足し、登録作家やSHOPの皆さんを紹介させて頂く「繋ぐ」事を目的としたグループとしてのスタートでした
    2022年3月末でこのシステムは廃止し、現在直営でのみの実施です。

    旧登録作家YouTube 公開中止  
    アフェクトフロール(プリザーブドフラワー教室風景)
    Juesata レジンアクセサリーSHOP(レジンアクセサリ―製作風景)
    お口のデトックス・スパ 診療風景(歯科衛生士 島袋豊子)

管理者プロフィール 


2026現在:管理者 新山 千恵 (しんやま ちえ)
アマチュア無線技士 JQ3DBM
防災士(日本防災士機構登録095893)防火管理者(甲種)
ひょうご防災特別推進委員/尼崎市生活支援サポーター
ひょうご防災リーダー/こころのサポーター(厚生労働省推進)
応急手当普及員(大阪市消防・尼崎市消防)
(AHA BLSProvider Basic Life Support≪CPR and AED)
(Pet Saver Emergency Rescue Technician/First Responder)
(赤十字救急法救急員/赤十字幼児安全法支援員)

【所属団体
特定非営利活動法人日本防災士会
特定非営利活動法人日本防災士会大阪府支部
公益財団法人JR西日本あんしん社会財団 AED訓練機器助成事業加盟団体
尼崎市社会福祉協議会ボランティアセンター
赤十字大阪機動救助奉仕団


消防署実施の普通救命講習では人工呼吸の実施は市町により異なります。

SHIN事業内容(MENU)
click↓020年4月7日〜2022年現在
コロナウィルス感染対策をしながら活動に対応中

メディカル
救命普及活動予定・実績 (ボランティア含) 
防災・減災 
(縮災)各種事業予定・実績 (ボランティア含) 
↑上記以前
過去の事業履歴

SHINの活動紹介記事

 2026年7月SHIN PRフライヤ−更新しました!

 2024年おおさかパルコープ会員 ぱるたいむ4/29号に掲載されました。



2023年JR西日本あんしん社会財団リーフレット「Voi47」にて紹介されました。
2022年12月28日 尼崎市防災情報便12月号に掲載されました。
2022年3月東園田町会会報 参加者の方の感想が掲載されました

主なオリジナル商品アイテムEmergency whistle

プリントデコレーションwhistle

Emergency whistle

詳細「販売(Emergency whistle)」にて

緊急時に自分の居場所を知らせる為に必須アイテムの「笛」ですが、いつも持参していなければ意味がありません。SHINはいつも持っていたいという笛を2017にデザイン製作し2018年に商標登録しました。他にもデザインがありますので閲覧ください。又自分で作るEmergency whistleのワークショップも開催しています。

shop info店舗情報

Human Relations SHIN

活動地域
兵庫県尼崎市・阪神沿線
問合せ:clickしてください
担当:新山

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●2018年4月〜2020年3月までSHINは尼崎市地域振興センター内コミュニティルームの代表として地域の事業に参加して参りましたが、2020年4月より振興センターが新設されコミュニティルームが閉設となりました。それに伴い会計残額を市の感染症対策へ寄付させて頂きました事により、2020年9月25日に感謝状を頂きました。一緒に活動して頂きました参加団体の皆様、誠にありがとうございました。
表彰状

2024年度修了研修
証明証タイトル 内閣府主催令和6年度
「多様な主体間における連携促進のための研修会」
        事務局発行日 2025年3月17日